近年、テレビや新聞などで省エネという言葉をよく聞くようになった。

省エネとは、石油や石炭・天然ガスなど限りあるエネルギー資源がなくなって

しまうのを防ぐため、エネルギーを効率良く使う事を意味する。

日本はエネルギー資源のほとんどを輸入に頼っており、地球温暖化防止もそうだが

エネルギーの安定供給確保の上でも省エネが必要になる。

日本のエネルギー消費は、工場などの産業部門は減少したものの、事務所・商店・家庭などの民生部門と自動車

などの運輸部門での増加が大きいため

全体として増加しており、家庭部門では1973年と比較し、約2倍となっている。

省エネを意識するのが一世帯であれば効果は少ないように思えるが

全世帯で省エネすれば、大きな成果を得られると考えている。

それでも、生活する上でエネルギーを全く使用しないというのは非現実的であり

高効率の設備機器を使用するにしても、コストが掛かる。

国としては、2050年までにカーボンニュートラル（温室効果ガスの排出を全体としてゼロにする）を目指しており、ZEBやBELSなど様々な制度が出来ている。

その分野で建築に大きく関わるのは、改正省エネ法であろう。

令和3年4月1日に全面施行された改正省エネ法は、時代の流れに沿って省エネを促進させる

狙いがあり、以前までは300㎡以上2000㎡未満であれば、「届出義務」であったが今回の改正

で「適合義務」となった。また300㎡未満の住宅は、届出も不要な「努力義務」であったが

建築士から建築主へ省エネに対する説明が義務付けられ、建築主に対してメリットや

デメリットを伝えた上で、省エネ基準への適否を問わなければならなくなった。

最初のうちはある程度抵抗はあるかと思うが、省エネが世界標準となっている今、

一家庭だけではなく、社会全体を見ながら設計を行うのも建築士の仕事の一つと思う。

上間　善章